投稿日:2020年2月28日

代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞

さらに第38回受賞商品のなかで最長寿商品に決定

ケンミン食品株式会社(兵庫県神戸市・代表取締役社長:高村祐輝)の主力商品「ケンミン焼ビーフン」が、日本食糧新聞社制定 令和元年度「第38回 食品ヒット大賞 ロングセラー賞」を2月17日に受賞いたしました。同日ホテルニューオータニ東京にて開催された第38回食品ヒット大賞贈呈式で賞を授与されました。本年は、創業70周年、ケンミン焼ビーフン発売60周年であり、これを機に今後もお客様に愛される商品開発に、一層尽力してまいります。
 
代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞
 
代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞
 
代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞
ロングセラー賞贈呈式の様子

ロングセラー賞受賞の受賞理由の考察

  1. ビーフンを食べたことがない人や作り方がわからない人でも、味付きで茹で戻し不要で簡単に料理でき、食べていただける画期的商品(世界オンリーワン※自社調べ)
  2. 原料のお米にこだわり、品質向上を継続し、愛される商品として支持を得てきた
  3. テレビCMをはじめとした販促活動やラインアップ強化により、直近2018年度に過去最高年間1500万食を販売

以上の点より、長年にわたりビーフン市場を牽引し、市場活性化し続けてきたためと考えられます。
代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞
ケンミン焼ビーフン

食品ヒット大賞 ロングセラー賞とは

日本食糧新聞社が1982年創刊40周年を記念して制定し、10年以上の永きにわたり市場に活力を与え続け、食生活向上に貢献した商材に贈られ、食品業界における国内最高峰の名誉のある賞である。食品業界・卸売業を代表するトップ経営者を選考委員に、67社のモニター企業により選考される。令和元年度は2057件の食品のなかから5部門にわかれて選出された。
食品ヒット賞:http://info.nissyoku.co.jp/modules/general/view.php?id=2745
日本食糧新聞電子版:https://news.nissyoku.co.jp/

食品ヒット大賞の分類

●食品ヒット大賞(該当なし)
●優秀ヒット賞
・一般加工食品部門
・酒類部門
・チルド食品・フローズン食品部門
・菓子・パン部門
●ロングセラー賞
代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞 代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞

受賞商品「ケンミン焼ビーフン」とは

ビーフンを食べたことがない、作り方がわからない人のために創業者健民が1960年に開発した味付きビーフン商品(世界オンリーワン*自社調べ)で、今年誕生60周年を迎える。インスタントラーメンのように油で揚げて乾燥することができず(パフ化してしまう)、熱風乾燥法を用い、開発当初よりノンフライめんを実現。ゆで戻し・味付け不要で、世界一簡単に美味しく料理できる米めん商品として、年間約1500万食を製造・販売。鶏のだしが効いた昔ながらの醤油味。
シリーズ品として「こく旨塩味」、「オイスターソース味」、「汁ビーフン」、「幻のカレー味」を展開。2020年1月より、グルテンフリー市場に着目した「KENMIN Yaki Be-fun」を全米で発売開始した。
内容量:65g、希望小売価格:115円(税抜)、商品形態:常温
 
代表商品「ケンミン焼ビーフン」が快挙!!日本食糧新聞社「第38回 ロングセラー賞」を受賞
焼ビーフンパッケージの歴史

ケンミン食品とは

ケンミンの焼ビーフンで知られる1950年神戸創業のビーフンメーカー。
国内ビーフン市場の約60%のシェアをもつ日本一のビーフンメーカー。社名の「ケンミン」は創業者高村健民に因み、健康(健)を皆さま(民)に提供するという理念を持つ。ビーフンの他にも、フォー、ライスパスタ、ライスペーパーなど米を原料とした加工食品を製造する専門企業である。近年、グルテンフリーがトレンドの欧米にも輸出し親しまれている。2018年、地域未来牽引企業に認定。明治安田生命J1リーグヴィッセル神戸の2019-2020シーズンユニフォーム・パンツスポンサー。
https://www.kenmin.co.jp/
 
主力看板商品「ケンミン焼ビーフン」をグルテンフリー市場が拡大する海外へ初輸出 海外向け「Yaki Be-fun」を2020年1月より全米で発売開始
市場シェア(日本税関2018調べ)